世の中には「安い物には訳がある」と良く言われます。
まあ、現実の物理的な世界では、様々なコストがかかりますので、何か訳がなければ安く提供されることはほとんどありません。
どんな訳があるのか
たとえば、以下のような訳があります。
- 型落ち品の処分
- 不人気商品の処分
- 過剰在庫の処分
- 消費（賞味）期限間近の食品の処分
また、ライバル商品に対しての販売促進的な理由もあるでしょう。
しかし、イメージ的には何らかのデメリットを有するがゆえの値引きになることが多くなります。
ネット上の各種サービスについて
ネット上には検索エンジンを始めとして、SNSやブログサービス、動画配信サービス、ストレージやメール、マップなど各種の無料サービスがひしめいています。
なかには、一部有料のサービスもありますが、ほとんどが無料で展開しています。
まるで慈善事業のようですが、もちろん無料の訳があるのは、誰でも知っていることと思います。
利用するユーザーの各種情報を取得し、広告サービスなどに利用して利益をあげているからです。
普通の企業も顧客情報を集めて利用する
現実の社会においても同じで、たとえば化粧品の会社では、顧客のカルテを作成して、肌の診断データや購入品の履歴、その他のパーソナルデータなど、非常に細かな情報を集めて利用し、サービスの向上や売上アップに役立てています。
それを聞いても、不満に思う方はあまりいないと思います。
それは、多かれ少なかれ、顧客自身にプラス要素として返ってくる可能性があるからです。
このように、どのような業種でも顧客の情報を利用するのは、ごく当たり前に行われています。
問題はそれを自分の企業内利用かどうか
これは2013年の話になりますが、JR東日本でSuicaに関するデータを社外へ提供とニュースが流れました。
同社内での利用ならば、どこでも行っている行為になりますが、他社が「駅のマーケティング資料を作成・販売する」ために提供ということでした。
もちろん、データはパーソナルな情報と切り離された形で提供というのは当然であり、対策も施されているようです。
その発表の後になるとは思いますが、気になる方に対しては、社外への提供分から除外できるように登録フォームを用意しています。
基幹インフラだからできる？
代替えがほとんどない基幹インフラのような企業の場合、どのような業種でもやる気になれば、なんでも出来てしまいます。
そのため、なんだか納得し辛い気分になってしまうのも否めないでしょう。
さらに、「安い物には訳がある」のならまだわかりますが、そうでないならば輪をかけて納得しづらくなるでしょう。
しかし、この基幹インフラのことはネット上の各種サービスにおいても言えることですが、ネットの場合は多くが無料でサービス提供しているので、ある意味バーターになっています。
何か対処できることは？
ネットでも現実でもそうですが、一極集中させては後で大きな問題になります。
たとえば、東京に経済や人など集中させれば、利便性は上がりますしビジネス的にも稼ぎやすくなりますが、万一の大地震災害が起こった場合、東京どころか日本自体が危うくなります。
また、企業も一つの柱だけですと、コストが少なくて済むかもしれませんが、普通は2本3本と何らかの形で用意して行きます。
ということで、ネットサービスなどの場合もナンバー２、3を消さないことが大切だと思います（ナンバー１が強すぎると２、３が撤退しオンリー状態に）。
ライバルが強ければ、足元をすくわれないような対応を常に心がける必要があります。
しかし、ライバル不在ですと、規約なども自由に変更したりすることが出来てしまうかもしれません。
それに、どのサービスも同じアカウントで全て対応できるなら簡単で利便性は高くなりますが、万一のハッキングやクラッキングで、全て乗っ取られるなんてことがおきたら大変です。
まとめ
ネット上の各種サービスの多くは無料で提供
利用するユーザーの各種情報を利用して利益に結びつけている。
現実の企業も顧客情報を利用する
多かれ少なかれ、顧客自身にプラス要素として返ってくる（マイナスが無いとは言いませんが、相殺してプラスかと……）。
自分の企業内利用かどうかが問題？
マナー的に見て、自分たちで集めたデータを自分たちのビジネスで利用するならば、特に嫌な感じはしませんが、他人（他社）に提供されると考えものです。
基幹インフラのように、唯一無二の存在になってしまうと、やる気になれば色々できてしまいます。
何か対処できることは？
ネットサービスでも、物理的な何かでも同じですが、ナンバー２、3を消さないことです（すでにナンバー１であり、結果的にオンリー１になってしまうと遅いですが……）。
ライバルがいて、強いということが大切で、ナンバー１が健全であるためにもナンバー２や３が必要です。
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