暖房機器が必要な季節…使う前にリコール情報の確認を！

今年は暑い暑いと思っていましたが、気がつけばもう暖房が必要な気候になっていました。

地域によっては、すでに暖房を利用していることでしょう。

暖房機器で利用頻度が多いと思われるのは、エアコンだと思いますが、あなたの家のエアコンはリコール対象製品ではありませんよね？

リコール対象製品が原因で生じた発火事故（平成30年）は、エアコンが8件で２位になっています。

エアコンの火災って以外と盲点かも

ちなみに、先程の統計では、１位：ノートパソコン10件、3位：電気こんろ7件という結果になっています。

スマホの発火事故は、人体に触れるので危険が感じられ、TVでも報道される機会も多く、ノートパソコンもスマホ繋がりで何となく危ない気がします。

3位の電気こんろも理解できますが、エアコンは冷やすイメージがあるので、個人的には発火事故が多い印象がありませんでした。

また、エアコンに限らず電気製品から発火事故が起こるのもあたりまえなので、長時間利用することも多い機器には尚更注意が必要ですね。

購入から取り付けまで必要な大型家電製品などは、通常購入店で何らかの記録を残していると思われますから、リコールになった場合に連絡をもらえる可能性があります。

しかし、ネット通販で格安店から直接購入し、取付業者に個別依頼しているような場合は、自分で所有者登録などを行っていないと連絡が来ないでしょう。

さらに、電気こんろや小型の電熱機器、ストーブなどの場合は、登録しない人の方が多いのではないでしょうか？

そのような場合は、リコールになっていても気が付かないということも多々有ります。

これからの季節に利用する（すでに利用している）電気製品がリコールにより回収、交換又は修理対象となっていないか確かめましょう。

型番等を入力して検索することで確認できます。

なお、型番の検索では注意が必要です。

連続した複数の型番がある場合、「001～004」のようにデータ登録されている場合があり、この例の場合は「002」や「003」が検索結果として出力されませんのでご注意ください。

電気製品ばかりではないリコール品。

上記で紹介している消費者庁リコール情報サイトの「メール配信サービス」が無料で提供されています。

ちなみに、経済協力開発機構(OECD)では、2019年10月21日〜25日まで、「製品リコールに関する国際共同啓発キャンペーン」を実施していますので、この機会に消費者庁の「メール配信サービス」へ登録してみてはいかがでしょうか？

リコール対象製品が原因で生じた発火事故（平成30年）は、エアコンが8件で２位、電気こんろ7件で3位。

ネット通販で購入し別の業者で取り付けを行うなどの場合は、自分で確認する必要がある。

上記の消費者庁リコール情報サイト「メール配信サービス」が無料で利用可能